【2026年版】中途採用の求人媒体を比較｜企業向けに料金・特徴・選び方を解説

中途採用の求人媒体は、採用したい人の経験・勤務地・任せる役割を明確にしたうえで、料金と候補者への届き方を比べて選ぶ必要があります。応募を増やせるかに加え、入社後に活躍してほしい人と出会えるかが一つの判断基準です。

たとえば、未経験者を育てる採用と、部門を任せる管理職の採用では、候補者の探し方も必要な予算も変わります。「以前この媒体で採れた」という理由では、今回の募集に合うかを判断できません。

本記事では、主な6サービスの料金・特徴と、企業が契約前に確認したい点をまとめました。媒体の比較とあわせて、現場と採用条件をすり合わせる際にもお使いください。

※料金・サービス情報は2026年9月22日に各社公式サイトで確認しました。基本料金と実際の見積金額は、掲載期間・オプション・契約条件などによって異なります。

中途採用の求人媒体6サービスの料金・特徴を比較

媒体を選ぶときに知りたいのは、「どんな人が利用していて、自社の募集は採用につながるか？」という点ではないでしょうか。ここでは、公式情報に加え、Tsumuguが採用支援で重視している判断も交えて比較します。表の検討場面は当社の解釈も入っており、採用効果を保証するものではありません。

※エン転職の4週間掲載は、全国・関東版30万〜120万円、関西・東海版28万〜120万円、九州・その他地域版24万〜120万円です。公式料金表の税区分は見積もり時にご確認ください。各社の掲載期間・オプション・契約条件は異なるため、今回の募集に必要な総額で比べます。料金出典：doda、エン転職、マイナビ転職、ビズリーチ。

Indeed PLUS：幅広く応募を集めやすい一方、採用条件とのずれも見ておく

Indeed PLUSの強みは、転職希望者だけに限らない広い求職者層へ求人を届けられることです。

Indeedやタウンワークなど、正社員・アルバイト・パートの仕事探しに使われる連携求人サイトへ、求人に応じて配信されます。

公式には、国内主要求人サイト利用者の最大約7割へリーチ可能と案内されています。これは2024年6月の調査をもとにした対象サイト利用者の割合で、自社の求人を7割の人が閲覧するという意味ではありません。Indeed PLUS公式

私自身、未経験者も含めて採用する募集では、有力な選択肢だと考えています。一方、支援先では応募が集まっても、必要な経験や勤務条件に合わない応募が含まれ、面接へ進める人の割合が低くなるケースもありました。

ここでいう「応募の質」は、今回の採用条件との合致度です。アルバイト・パートの利用者がいること自体を、質が低い理由にすることはできません。経験、希望する働き方、仕事内容の理解など、どこにずれがあるかを見ます。

たとえば応募単価が5,000円でも、有効応募率が20％なら有効応募1件あたりは2万5,000円です。応募単価1万円・有効応募率50％の媒体なら2万円になります。これは仮の計算ですが、幅広く集める募集ほど、応募数と有効応募率をセットで確認する意味があります。

doda：若手・中堅層の厚さと、求人広告・人材紹介の選択肢が強み

dodaは、大規模な会員基盤を持ち、20〜30代を含む中途採用で比較候補にしやすいサービスです。最新の公式会員レポートでは、2026年6月末の累計会員登録者数は約1,099万人。2026年1〜6月の新規登録者の年代構成では、25〜29歳が26.4％、30〜34歳が14.4％、35〜39歳が9.8％で、この3区分だけで50.6％を占めています。doda会員レポート・2026年7月発行

ただし、累計会員数は現在活動している人数ではありません。今回確認した公開資料では、他社と同じ定義で比べられる最新のアクティブユーザー数は確認できませんでした。求人を出す際には、希望職種・地域に近い直近の応募実績も見せてもらうと、今回の募集の見込みを判断しやすくなります。

もう一つの特徴は、求人広告に加えて、dodaエージェントにあたる人材紹介サービスも展開していることです。広告は求人を掲載して応募を集め、人材紹介は担当者が採用要件に合う候補者を紹介します。人材紹介は完全成功報酬型で、広告掲載とは別の契約・料金です。doda公式サービス案内

たとえば複数名の営業を募集するなら広告、特定の経験が必要な人を1名探すなら人材紹介も比較する、という考え方ができます。「dodaを使うか」だけでなく、どのサービスで候補者と出会うかまで選べる点が特徴です。

エン転職：若手への接点と、仕事内容を詳しく伝える原稿制作

エン転職は、公式案内で会員の約70％が35歳以下とされており、若手の中途採用を考える際に候補になります。取材を行うディレクターと求人専門のコピーライターによる原稿制作も特徴です。エン転職公式

知名度だけでは選ばれにくい企業でも、どんな顧客を担当するのか、仕事のどこに面白さがあるのか、入社後は誰が教えるのかを伝える余地があります。給与や休日だけでは伝えきれない仕事の魅力があるなら、取材で何を引き出してもらうかが重要です。

私の支援でも、エン転職はIndeed PLUSやdodaと並んで利用する機会があります。若手に広く見てもらいつつ、仕事の大変さや向いている人まで説明し、入社前の期待をそろえたい募集で比較しています。

マイナビ転職：新卒の知名度と、中途採用での効果を分けて考える

マイナビ転職は、20〜30代を中心とする会員層と、エリア版・都道府県版による情報提供を特徴として案内しています。新卒向けのマイナビと、中途向けのマイナビ転職は、対象となる求職者やサービスが異なります。マイナビ転職公式

正直なところ、私が接してきた範囲では、マイナビ転職について良い成果の話を多く聞いているわけではありません。そのため、名前を知っているという理由だけで優先することはせず、募集する職種と地域に近い実績を見て判断しています。

これは媒体全体の効果を示すデータではなく、私の見聞の範囲での所感です。自社と似た条件の求人で有効応募や採用につながっているなら、候補に入れる理由になります。「新卒でマイナビを使っているから」という判断に加えて、中途の対象者数・掲載プラン・採用実績を確認してください。

求人ボックス：幅広い仕事探しの利用者へ届け、採用単価を検証する

求人ボックスは、求人サイトや企業の採用ページの情報を集めて検索できるサービスです。企業が直接求人を投稿する「採用ボード」もあり、正社員、アルバイト・パート、派遣など幅広い雇用形態を扱います。公式の有料掲載案内では、サイト月間訪問者数1,000万人突破と紹介されています。ただし、これは中途の正社員希望者だけの人数ではありません。求人ボックス公式・有料掲載

無料掲載の仕組みに加え、有料広告はクリック課金で、予算を設定して運用します。求人をまとめて探す検索サービスという点ではIndeedと比較されますが、Indeed PLUSは連携求人サイトへ配信する基盤です。求人ボックスとIndeed PLUSを、同じ仕組みのサービスとして説明するのは正確ではありません。求人ボックス公式・サイト連携と広告

採用支援の選択肢として私が重視するのは、今回の求人で必要な人を、どのくらいの費用で採用できるかです。求人ボックスもIndeed PLUSも、予算を決めて試し、有効応募単価・面接単価・採用単価を比較する候補になります。最初からどちらが安いと決めず、職種や勤務地ごとの結果で判断します。

幅広い働き方の利用者がいるため、サイト全体の規模だけで正社員採用の成果は読めません。求人で雇用形態や勤務条件を明確にし、想定した人から応募が来ているかまで確認しましょう。

ビズリーチ：高年収の管理職だけでなく、年収500万円前後の経験者採用も検討する

ビズリーチは、候補者の経歴やスキルを見て企業から直接スカウトできるサービスです。「ハイクラス」というイメージから、年収1,000万円以上の管理職を採るときだけ使うもの、と捉える必要はありません。ビズリーチ公式

私が把握している採用の現場でも、年収500万円前後で決定するケースがあります。ただし、「この年収帯の決定数が最も多い」と裏づける全体の公開データは、今回確認できていません。ここでは、年収だけで候補から外さず、必要な経験を持つ人がいるかを調べる、という判断としてお伝えします。

たとえば、現場を理解した生産管理の経験者や、特定の顧客・商材を扱ってきた営業など、経歴から対象者を絞りたい採用では検討する価値があります。公式にも、採用要件に合う登録者の人数を確認できる無料のお試し検索が用意されています。ビズリーチ公式FAQ

候補者がいても、スカウトに返信してもらえるとは限りません。給与に加え、任せる仕事、裁量、働き方、その人の経験を必要としている理由を伝えることが必要です。自社が提示できる条件と、候補者が求める条件の両方を見て判断します。

媒体を絞る前に、自社で活躍する人の条件を整理する

比較表で気になるサービスが見つかっても、採用条件が曖昧なままでは提案の良し悪しを判断できません。まずは、配属先の責任者と「今回の採用で、どの仕事を任せられるようにしたいか」をすり合わせます。

期待する成果を、日々の仕事まで具体化する

「主体性がある人」「コミュニケーション力が高い人」だけでは、面接官によって解釈が変わります。

たとえば既存顧客を担当する営業なら、「顧客との会話から追加の課題を把握し、社内の担当者と相談して提案できる」と具体化します。新規開拓を担うなら、顧客との接点づくりから任せるのか、商談以降を担うのかでも必要な経験が変わります。

活躍している社員に話を聞くときも、性格の印象だけで終わらせず、成果につながっている行動を確認してみるのも一つです。本人が成果を出せた背景には、担当顧客や上司の支援があるかもしれません。

活躍人材の定義では、「どんな人か」と「どんな仕事・環境で力を発揮するか」をセットで整理します。

必須条件と、入社後に育てられる条件を分ける

次の表は、既存顧客向けの法人営業を採用する場合の整理例です。自社の教育体制に合わせて書き換えてください。

経験年数を条件にする場合も、その年数が必要な理由を考えます。仕事で必要な行動を別の経験でも身につけられるなら、対象を広げられる可能性があります。

ここまで整理したうえで、提示できる給与、勤務地、採用人数、入社してほしい時期を合わせます。条件に合う人が少なければ、待遇を見直すのか、育成範囲を広げるのか、採用期限を調整するのかを判断します。

自社に合う中途採用媒体を選ぶ3つの確認

1．同じ採用条件で、候補者との接点を比較する

媒体会社や代理店には、各社へ同じ募集条件を伝えます。比較したいのは、総会員数だけでは分からない、今回の募集での見込みです。

求人広告なら、近い職種・勤務地・給与条件での掲載実績や応募・採用実績を確認します。スカウトなら、必須条件を満たす検索対象者数に加えて、確認できる範囲で直近の活動状況を聞きましょう。

実績を見る際は、掲載時期、使ったプラン、募集人数も合わせます。条件が違う他社の成功事例は参考にはなりますが、自社でも同じ人数を採れるとは限りません。

2．応募対応と候補者へのアプローチを、誰が担うか決める

求人広告にもスカウト機能が付く場合があり、媒体名だけで社内の作業量は判断できません。契約前に、必要な作業と担当者を決めておくことが、使い切れない契約を避けるポイントです。

確認する作業は、求人原稿の準備・修正、応募者への連絡、候補者検索、スカウト作成・送信、面接調整などです。外部に任せる場合は、どの作業が見積もりに含まれるかを確かめます。

たとえば人事総務を兼務する担当者が一人なら、毎週の候補者検索や個別の文面作成まで続けられるかを考える必要があります。配属先が候補者の選定を手伝えるかによっても、選べる手法は変わります。

3．今回の採用人数と期限で、費用の総額をそろえる

掲載料金に加え、必要なオプション、原稿制作、運用支援、採用時に発生する費用を含めて見積もりを比較します。社内の運用時間は別に記録しておくと、金額と負担の両方を判断できます。

下表は、媒体費だけで採用単価を計算した仮の例です。

B媒体は複数人を採用した結果、1人あたりの媒体費が低くなっています。ただし、採用目標が1人なら、3人採れた場合の単価で契約を判断しないことが大切です。 採用人数が見込みを下回った場合の負担も含めて考えます。

必要な経験を持つ人への接点が見込めない場合は、人材紹介や職種に特化したサービスも候補に加えます。今回紹介した6サービスだけで、すべての募集を解決する必要はありません。

関連記事：採用予算は前年のまま？成果につなげる予算設定の考え方

採用につながらなければ、原因を分けて見直す

成果が出ないときは、どの段階で候補者が減っているかを確認します。媒体を変更する前に、改善すべき箇所を見つけましょう。

媒体ごとに、応募数・必須条件を満たす応募数・面接数・内定数・入社数を同じ定義で記録します。有効応募率を使うなら、「必須条件を満たす応募数÷応募数」など、計算方法もそろえてください。

さらに、入社後の振り返りも採用時の記録とつなげます。たとえば入社3か月・6か月の時点で、任せた仕事の習得状況や、面接で確認した行動が実際の仕事で表れているかを確認します。

入社後の結果には、配属や育成、上司の関わり方も影響します。 少人数の結果だけで媒体の良し悪しを決めず、採用基準と受け入れ体制の両方を次回へ改善していきましょう。

中途採用媒体についてよくある質問

Indeed PLUSとdodaは、どちらを選べばよいですか？

幅広い求職者へ配信し、応募単価と有効応募率を見ながら運用するならIndeed PLUSが候補です。若手・中堅層を含む転職希望者へ求人広告を届けたい場合はdodaを比較し、必要に応じて人材紹介も検討します。同じ募集条件で有効応募や採用の見込みを比べて選んでください。

複数の媒体を同時に使った方がよいですか？

採用人数や期限、担当者の対応余力によります。たとえば未経験者の募集と管理職の募集では、別のサービスを使うことが考えられます。同じ募集で併用する場合は、重複応募を整理し、どの接点が採用につながったかを記録できる状態にしておきましょう。

予算が少ない場合は、何から始めればよいですか？

まず、採用する人数と期限、必須条件を絞り、使える総額を決めます。自社採用ページ、社員紹介、ハローワークなども含めて接点を検討してください。有料サービスは最低価格だけで選ばず、原稿作成や応募対応に必要な社内の時間も確保してから利用します。