OKRとは?導入手順・メリット・KPI・MBOとの違いを徹底解説

OKRとは?導入手順・メリット・KPI・MBOとの違い

「OKRを導入したいが、何から始めればいいかわからない」「KPIやMBOとの違いがよくわからない」と悩んでいる企業は少なくありません。

OKR(Objectives and Key Results)は、組織全体の目標を共有し、社員一人ひとりが同じ方向を向いて成果を追求するための目標管理手法です。Googleをはじめ、多くの成長企業が導入していることでも知られています。

しかし、OKRは導入するだけで成果が出るものではありません。目標設定や運用方法を誤ると、形だけの制度になってしまうケースもあります。

本記事では、OKRの基本的な考え方から導入の流れ、成功するための5つのステップ、導入メリット、KPI・MBOとの違い、失敗しないためのポイントまでわかりやすく解説します。

OKRとは

OKRとは「Objectives and Key Results」の略で、組織が目指す目標(Objective)と、その達成度を測る成果指標(Key Results)をセットで設定する目標管理の手法です。

会社だけでなく、部門やチームなどでもOKRを設定し「何を目指すのか」「どこまで達成すれば成果といえるのか」を共有します。

Googleが導入したことで広く知られるようになり、現在では国内外のさまざまな企業で活用されています。

OKRの基本的な仕組み

OKRは「Objective」と「Key Results」の2つで構成されます。

Objective(目標)は、組織やチームが「何を実現したいのか」を示すものです。一方のKey Results(主要な結果)は、そのObjectiveをどこまで達成できたのかを判断するための指標です。

たとえば、次のように設定します。

Objective:顧客から選ばれ続けるサービスをつくる
Key Result 1:サービス継続率を90%以上にする
Key Result 2:顧客満足度を80%以上にする
Key Result 3:既存顧客からの紹介件数を月20件まで増やす

このように、Objectiveで目指す方向を示し、Key Resultsによって達成度を測れる状態にするのがOKRの基本です。

「売上を伸ばす」「顧客満足度を高める」と目標だけを掲げるのではなく、具体的な成果までセットで決めることで、何を目指して行動すればよいのかがわかりやすくなります。

また、OKRは一般的に四半期など一定の期間を区切って設定し、期間中も定期的に進捗を確認します。状況を見ながら施策や優先順位を見直し、期間終了後には結果を振り返って次のOKRにつなげていきます。

OKRが広まった背景

OKRの原型は、Intelで経営を担ったアンディ・グローブ氏によって作られました。その後、ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーア氏がGoogleの創業初期にOKRを紹介したことで、広く知られるようになります。

OKRが注目されている理由の一つは、会社の目標と現場の仕事をつなげやすいことです。

会社が大きくなり部署や社員が増えると、経営陣が考えていることと現場で優先されている仕事がズレることがあります。会社として重要な目標を掲げても、社員からすれば「自分の仕事とどう関係するのかわからない」という状態になりかねません。

OKRでは、会社・部門・チームなどの目標を関連づけて設定し、それぞれのOKRを共有します。

経営方針を掲げるだけで終わらせず、組織の目標を現場の具体的な行動や成果までつなげていくことが、OKRを導入する大きな目的です。

さらに、一定期間ごとに進捗を確認するため、当初の計画どおりに進んでいなければ途中で施策を見直すこともできます。目標を設定して期末に評価するだけではなく、実行と振り返りを繰り返しながら目標達成を目指す点もOKRの特徴です。

OKR導入の具体的な5ステップ

OKR導入の5ステップ|目標設定・成果指標の設定・共有・進捗確認・振り返り

OKRは、目標を決めて社員に共有するだけではうまく機能しません。ObjectiveとKey Resultsを設定したうえで、定期的に進捗を確認し、振り返りながら次のOKRへつなげていくことが大切です。

OKRを導入する基本的な流れは「目標設定→成果指標の設定→共有→進捗確認→振り返り」の5ステップです。

ここでは「自社サービスの成長」を例に、実際の進め方を見ていきましょう。

STEP1:目標(Objective)を設定する

最初に、組織やチームが「どこを目指すのか」を示すObjectiveを設定します。

Objectiveは売上や契約件数などの数字そのものではなく、メンバーが「この期間に何を実現したいのか」を理解できる目標にすることがポイントです。

たとえば「自社サービスを業界で選ばれるサービスへ成長させる」といった目標が考えられます。

経営陣だけで目標を決めるのではなく、現場の意見も取り入れながら設定すると、会社の方針と現場の課題を結びつけやすくなります。最初から完璧なObjectiveを作ろうとするより、「この目標を見て、チームが同じ方向を向けるか」を基準に考えるとよいでしょう。

STEP2:主要な結果(Key Results)を設定する

Objectiveを決めたら、その目標を達成できたかどうかを判断するKey Resultsを設定します。

Objectiveが「目指す方向」だとすれば、Key Resultsは「どこまで進めば達成したと判断できるのか」を数字で示すものです。

たとえば「自社サービスを業界で選ばれるサービスへ成長させる」というObjectiveであれば、次のようなKey Resultsが考えられます。

  • 新規契約数を前四半期比150%にする
  • サービスの継続率を90%以上にする
  • 問い合わせ数を月50件まで増やす

Key Resultsは「頑張る」「改善する」といった曖昧な表現ではなく、達成できたかどうかを客観的に判断できる内容にします。

数を増やしすぎると何を優先すべきかわからなくなるため、1つのObjectiveに対して3~5個程度を目安にすると運用しやすくなります。

STEP3:OKRを組織・チームで共有する

ObjectiveとKey Resultsを決めたら、チームや組織内で共有します。

ここで大切なのは、OKRの内容だけを伝えて終わらせないことです。「なぜこのObjectiveを設定したのか」「会社全体の目標とどうつながっているのか」まで説明します。

自分の仕事がOKRのどこにつながっているのかを理解できなければ、OKRは現場にとって単なる数字になってしまいます。

また、経営・部門・チームそれぞれのOKRを共有しておくことで、他部署が何を目指しているのかも把握しやすくなります。部門をまたぐ協力が必要になったときにも、共通の目標をもとに話し合えるようになります。

STEP4:定期的に進捗を確認する

OKRは、設定した時点で終わりではありません。運用を始めたら、Key Resultsがどこまで進んでいるのかを定期的に確認します。

たとえば週次や月次のミーティングで「現在どこまで進んでいるか」「何が障害になっているか」「次に何をするか」を確認します。

進捗確認の目的は、達成できていない人を責めることではなく、目標達成を妨げている問題を早めに見つけることです。

市場環境が変わった、想定していた施策の効果が出なかった、他部署との連携が必要になったなど、実際に動き始めてからわかることもあります。問題が見つかった場合は、施策や優先順位を見直しながら目標達成を目指します。

STEP5:達成度を評価して次のOKRにつなげる

設定した期間が終了したら、Key Resultsの達成度を確認してOKR全体を振り返ります。

単に「達成した・達成できなかった」で終わらせるのではなく、なぜその結果になったのかまで確認することが重要です。

たとえば「問い合わせ数は増えたものの契約数につながらなかった」のであれば、集客だけではなく商談や提案方法に課題がある可能性があります。反対に、想定以上の成果が出たのであれば、うまくいった施策を次の期間にも活かせます。

OKRは一度の達成度だけで良し悪しを判断するのではなく、振り返りから得た学びを次のOKRに反映させることで精度を高めていく仕組みです。

「目標設定→実行→進捗確認→振り返り」を繰り返しながら、自社に合った運用方法へ改善していきましょう。

OKRとKPI・MBOの違い

OKRと比較されることが多い目標管理の仕組みに「KPI」と「MBO」があります。似た言葉として扱われることもありますが、それぞれ目的や使い方が異なります。

簡単に整理すると、OKRは「組織が目指す方向と成果」を共有する仕組み、KPIは「目標達成までの進捗」を測る指標、MBOは「個人や組織の目標を設定して管理する」手法です。

どれか一つが優れているわけではありません。自社で何を管理したいのかによって使い分けることが大切です。

OKRとMBOの違い

MBO(Management by Objectives)は、日本語では「目標管理制度」などと呼ばれる手法です。社員やチームごとに目標を設定し、その達成に向けて業務を進めます。

OKRとの大きな違いは、目標を設定する目的です。

MBOは個人の目標管理に利用されることが多く、企業によっては目標の達成度を人事評価や報酬などの判断材料として活用します。そのため、本人と上司の間で目標を設定し、一定期間ごとに達成状況を確認する運用が一般的です。

一方、OKRは個人の評価よりも、組織全体で目指す方向を揃えることを重視します。会社のObjectiveをもとに部門やチームのOKRを設定し、それぞれの仕事が会社全体の目標にどうつながっているのかを見えるようにします。

MBOが「個人の目標管理」に使われることが多いのに対して、OKRは「組織全体の目標と各チームの取り組みをつなげる」ことに向いています。

また、OKRでは挑戦的な目標を設定することがあるため、達成率だけをそのまま人事評価に反映すると、社員が達成しやすい目標ばかり設定する可能性があります。そのため、OKRを導入する場合は人事評価との関係をあらかじめ整理しておくことが重要です。

OKRとKPIの違い

KPI(Key Performance Indicator)は、日本語では「重要業績評価指標」と呼ばれます。最終的な目標を達成するまでの進捗を確認するために設定する指標です。

たとえば「年間売上1億円」を目指している企業であれば、問い合わせ数、商談数、成約率などをKPIとして設定し、目標達成に必要な活動が計画どおり進んでいるかを確認できます。

これに対してOKRでは、まず「何を実現したいのか」というObjectiveを設定し、その実現度を測るKey Resultsを設定します。

たとえば「顧客から選ばれ続けるサービスをつくる」というObjectiveに対して、「継続率90%以上」「顧客満足度○%以上」といったKey Resultsを設定するイメージです。

KPIは「目標達成に向けて順調に進んでいるか」を測る指標であり、OKRは「何を目指し、どのような成果を出すのか」を組織で共有するための仕組みです。

そのため、OKRとKPIはどちらか一方を選ぶものではありません。OKRで組織の方向性や目指す成果を明確にし、必要に応じてKPIで日々の進捗を確認するといった併用も可能です。

OKR導入のメリット

OKRを導入するメリットは、単に目標を管理しやすくなることだけではありません。

会社が目指している方向と各チーム・社員の仕事とのつながりが見えやすくなり、組織全体で優先順位を揃えやすくなることがOKRの大きな特徴です。

ここでは、OKRを導入することで期待できる代表的なメリットを紹介します。

従業員が自分の役割を理解しやすくなる

会社の目標は理解していても「自分の仕事が会社の目標にどうつながっているのかわからない」という社員は少なくありません。

OKRでは、会社・部門・チームなどの目標を関連づけながら設定します。そのため、自分たちのチームが何を目指しているのか、その成果が会社全体にどう影響するのかを確認しやすくなります。

日々の業務と組織の目標とのつながりが見えることで「何のためにこの仕事をするのか」を理解しやすくなる点はOKRのメリットです。

さらに、定期的な進捗確認や振り返りを行えば、自分たちの取り組みがどの程度成果につながっているのかも確認できます。

こうした運用を続けることで、自分の仕事が組織に貢献しているという実感を持ちやすくなり、結果として従業員のエンゲージメント向上にもつながります。

関連記事:従業員エンゲージメントとは?高める方法とサーベイの活用法を解説

部門を越えて目標や課題を共有しやすくなる

組織が大きくなるほど、他部署が何を目指しているのか見えにくくなります。「営業部は契約数を増やしたい」「開発部は品質を優先したい」といったように、それぞれが自部門の目標だけを追いかけてしまうこともあります。

OKRでは、それぞれの目標を組織内で共有するため、他部門が何を目指し、現在どのような課題を抱えているのか把握しやすくなります。

たとえば、営業部門のKey Resultsを達成するためにマーケティング部門の協力が必要であれば、どこで連携すべきなのかを話し合いやすくなります。

OKRを共通言語にすることで「自分たちの部署だけが目標を達成すればよい」という状態を防ぎ、組織全体の目標を意識した連携につなげやすくなります。

ただし、OKRを公開するだけでコミュニケーションが増えるわけではありません。定期的なミーティングや進捗共有など、部門を越えて話し合える機会をあわせて設けることが大切です。

優先順位が明確になり重要な仕事に集中しやすくなる

業務が増えてくると「どれも重要」に見えてしまい、優先順位が曖昧になることがあります。結果として、多くの仕事を抱えているのに、本当に成果につながる仕事へ十分な時間を使えていないケースもあります。

OKRでは、達成したいObjectiveと、その達成度を測るKey Resultsを明確にします。

そのため、新しい業務や施策が発生したときにも、「この仕事は現在のOKR達成に必要なのか」という基準で優先順位を判断しやすくなります。

OKRのメリットは、仕事を増やすことではなく、限られた時間や人員をどこに集中させるのかを明確にできることです。

また、定期的にKey Resultsの進捗を確認することで、成果につながっていない施策を見直したり、必要な施策へ人員を振り分けたりする判断もしやすくなります。

こうした優先順位の整理と見直しを繰り返すことで、不要な業務を減らし、組織全体の生産性向上につなげることができます。

OKR導入の成功事例

OKRを導入している企業として、特によく知られているのがGoogleです。

ただし、Googleが成長した理由をOKRだけに求めることはできません。ここでは「OKRを導入したから成功した」という見方ではなく、GoogleがOKRをどのように組織運営へ取り入れているのかを見ていきましょう。

Googleの事例

GoogleにOKRを紹介したのは、ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーアです。Googleがまだ創業間もない時期に、Intelで学んだOKRの考え方を共同創業者のラリー・ペイジ氏やセルゲイ・ブリン氏らに紹介しました。

その後、GoogleではOKRが目標管理の仕組みとして定着し、会社やチーム、社員それぞれが目標を設定して進捗を確認する運用が続けられてきました。

GoogleのOKRで特徴的なのは、単に数値目標を管理するためだけに使っているわけではないことです。

「何が重要なのか」「限られた時間や人員をどこに使うのか」を明確にし、個人やチームの行動を大きな目標へ合わせるためにOKRを活用しています。

また、複数のチームが関わるプロジェクトでは、それぞれのチームが担う役割をOKRに反映させるなど、部門間の連携にも活用されています。

さらにGoogleでは、必ず達成すべき目標だけでなく、簡単には達成できない挑戦的なOKRも設定します。高い目標を掲げることで、従来の延長線上ではない方法を考えるきっかけをつくる考え方です。

ここで重要なのは、OKRを作ること自体が目的ではないという点です。

Googleの事例からわかるのは、OKRを「目標を書いて管理する制度」ではなく、組織の優先順位を揃え、チーム同士の行動を合わせる仕組みとして運用することの重要性です。

OKRを自社に導入する場合も、Googleの目標や運用方法をそのまま真似する必要はありません。会社の規模や組織文化に合わせて、目標を設定する期間や共有方法、進捗確認の頻度などを調整していくことが大切です。

OKR導入の注意点と失敗を防ぐ方法

OKRは目標を設定すれば機能するものではありません。運用方法を間違えると、社員にとって「また新しい目標管理制度が増えた」だけになり、形骸化してしまいます。

特に注意したいのが、人事評価との関係、目標の難易度、導入後の運用です。OKRを定着させるために押さえておきたいポイントを解説します。

OKRと人事評価を安易に結びつけない

OKRを導入するときに注意したいのが、達成率をそのまま人事評価に使ってしまうことです。

たとえば「OKRの達成率が高いほど評価も上がる」という仕組みにすると、社員にとっては高い目標へ挑戦するメリットがなくなります。評価を下げないために、最初から達成できそうな目標を設定するほうが合理的だからです。

これでは、挑戦的な目標を掲げて組織やチームの成長につなげるというOKRの良さを活かせません。

OKRの達成率だけで社員の評価や報酬を決めるのではなく、人事評価とは役割を分けて考えることが大切です。

もちろん、OKRへの取り組みを人事評価でまったく考慮してはいけないという意味ではありません。結果だけを見るのではなく、目標達成に向けた行動や工夫、チームへの貢献なども含めて評価するなど、自社の評価制度との関係を整理してから運用しましょう。

ストレッチゴールを「無茶な目標」にしない

OKRでは、簡単に達成できる目標ではなく、これまでのやり方では届かないような挑戦的な目標を設定することがあります。

ただし、ストレッチゴールは「とにかく高い数字を設定すればよい」というものではありません。

たとえば、これまで月10件だった新規契約を、根拠もなく「来月から100件にする」と設定しても、現場にとっては目標ではなく単なる無茶振りになってしまいます。

高い目標を設定するのであれば「何を変えればそこへ近づけるのか」を考えられる余地が必要です。新しい施策に挑戦する、人員配置を変える、他部署と連携するなど、従来とは違う行動につながる目標になっているかを確認しましょう。

また、ObjectiveやKey Resultsを増やしすぎないことも重要です。すべてを優先すると、結局どの目標にも十分な時間や人員を割けなくなります。

OKRでは「何を目指すか」と同時に、「今は何に集中するのか」を決めることが重要です。

関連記事:エンゲージメントサーベイが意味ないと言われる理由とは?中小企業が陥る失敗と活用方法

設定したOKRを放置しない

OKRでありがちな失敗が、期初に目標を設定しただけで、その後ほとんど確認されなくなることです。

数カ月後の振り返りで初めて「達成できませんでした」とわかっても、途中で軌道修正することはできません。

OKRを設定した後は、週次や月次など一定のタイミングでKey Resultsの進捗を確認します。その際は達成率を見るだけではなく「なぜ進んでいるのか」「何が障害になっているのか」「次に何を変えるのか」まで話し合うことが大切です。

OKRは目標を管理するための表ではなく、進捗を見ながら行動を修正していくための仕組みです。

また、市場環境や事業方針が大きく変われば、設定したOKRそのものが現状に合わなくなることもあります。「一度決めたから変えてはいけない」と考えず、前提条件が変わった場合には必要に応じて見直しましょう。

期間終了後には達成率だけを確認するのではなく、うまくいった理由、進まなかった理由、次回に活かせることまで振り返ります。その学びを次のOKRへ反映させることで、運用の精度を少しずつ高めていくことができます。

目標設定や組織づくりにお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

まとめ

OKRは、単なる目標管理の仕組みではなく、組織全体の方向性を揃え、社員一人ひとりの挑戦と成長を促すためのフレームワークです。

導入を成功させるためには、適切な目標設定だけでなく、定期的な振り返りやフィードバック、組織全体での情報共有を継続することが欠かせません。また、人事評価とは切り離して運用することで、社員が挑戦しやすい環境をつくることも重要です。

OKRは一度導入して終わりではなく、運用を改善し続けることで効果を発揮します。本記事で紹介した5つのステップや注意点を参考に、自社に合ったOKR運用を進め、組織全体の成果向上につなげていきましょう。

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ABOUT US
塔筋大樹株式会社Tsumugu代表取締役
同志社大学卒業後、地元金融機関へ新卒入社。その後、株式会社リクルートジョブズ(現リクルート)へ中途入社。求人広告営業として全国トップクラスの営業成績を収め、営業リーダーや代理店支援を担当。その後、Indeed特別認定パートナーの株式会社アド・イーグル執行役員として営業・人事・企画領域を管掌。現在は株式会社Tsumugu代表取締役として、中小企業の採用・育成・評価・定着に関する課題に対し、データとAIを活用した人事支援を行っている。